医師（勤務医）の年収・手取り
診療科・年代・勤務先でこれだけ違う
医師は、全職種の中でも平均年収が高い専門職です。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）では、医師の平均年収はおおむね1,300〜1,400万円台。一般的な給与所得者のおよそ3倍にあたる水準です。ただし「医師の年収」と一口に言っても、実際の金額は診療科・年代・勤務先（病院かクリニックか）、そして勤務医か開業医かで大きく変わります。
そして高所得である医師ほど、注意したいのが「額面」と「手取り」の差です。所得税は累進課税のため、年収が上がるほど税率が上がり、社会保険料と合わせた天引きの割合が増えていきます。この記事では、厚生労働省の一次統計をもとに、医師の年収の全体像と幅、初期研修医の給与やアルバイト収入、そして手取りの考え方までを通しで整理します。
自分の年収（または将来見込まれる年収）が、医師全体の中でどのあたりかをつかみ、そこから手取りを数字で見積もれるようになること。高所得帯では手取り率が下がるため、正確な金額は 手取りシミュレーター で確かめるのがおすすめです。
医師全体の平均年収はどのくらい？
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）によると、医師（常用労働者・企業規模10人以上）の平均年収は約1,338万円です。これは「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」をもとにした概算で、調査年や集計方法によって数値は前後します。
一方、厚生労働省・中央社会保険医療協議会の「第24回医療経済実態調査」（令和5年実施）では、一般病院に勤務する常勤医師の平均年収は約1,461万円と報告されています。賃金構造基本統計調査の数値とやや差があるのは、調査対象や集計方法が異なるためです。いずれにせよ、医師の年収はおおむね1,300〜1,500万円台がひとつの目安と考えてよいでしょう。
賃金構造基本統計調査は「勤務先1か所からの給与」を集計したものです。後述するスポット勤務・非常勤バイトの収入は別枠のため、複数の勤務先を持つ医師の実際の総収入は、統計の平均より高くなることがあります。「平均より少なく感じる」場合、この点が影響していることもあります。
年代別の年収｜30代で1,000万円台に乗る
医師は6年制の医学部を経て、初期研修・専攻医（後期研修）と段階を踏むため、若手のうちは年収が抑えられ、経験とともに大きく伸びていくのが特徴です。賃金構造基本統計調査（令和6年）をもとにした年代別の目安は次のとおりです。
| 年代 | 平均年収の目安 | キャリアの段階（目安） |
|---|---|---|
| 20代 | 約690万円 | 初期研修医〜専攻医。バイト収入で上振れも。 |
| 30代 | 約1,060万円 | 専攻医〜専門医取得後。1,000万円台に乗る。 |
| 40代 | 約1,550万円 | 中堅〜管理職。役職・診療科で差が広がる。 |
| 50代 | 約1,865万円 | 部長・院長クラス。生涯のピークになりやすい。 |
※厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）をもとにした目安です。勤務先・診療科・役職で大きく変わります。
20代が比較的低いのは、初期研修医や専攻医が含まれるためです。専門医を取得し、常勤として責任ある立場になる30代以降で年収が一段上がり、部長・院長クラスになる50代でピークを迎えるのが一般的な伸び方です。これから医師を目指す人は、医学部入学から国家試験・初期研修までの道のりを 医師になるには で確認しておくと、就職後の年収イメージとつなげて考えやすくなります。
診療科別の傾向｜「ハードな科」ほど高くなりやすい
診療科によっても年収には差があります。一般的に、手術や当直・オンコールが多く、勤務が過酷な診療科ほど年収が高くなりやすい傾向があります。各種の調査では、脳神経外科・産科婦人科・外科・麻酔科などが上位に挙がることが多く、これは需要の高さや勤務負荷が処遇に反映された結果と考えられます。
ただし、診療科別の年収は調査によって順位や金額にばらつきがあり、専用の公的統計区分が乏しい領域でもあります。あくまで「傾向」として捉え、特定の科が必ず高い／低いと断定はできません。診療科を選ぶ際は、年収だけでなく勤務負荷・ライフスタイル・やりがいを含めて考えることが大切です。
年収が高い診療科は、当直・緊急手術・オンコールなどで拘束時間も長くなりがちです。「時給」で考えると見え方が変わることもあります。額面の高さだけでなく、自分の働き方や生活との両立まで含めて比較するのが現実的です。
病院とクリニック、勤務医と開業医の違い
勤務先によっても年収の構造は変わります。大きく分けると、大学病院・市中病院・クリニック（診療所）の勤務医と、自ら開業する開業医では、年収の決まり方が根本的に異なります。
勤務医（大学病院・市中病院・クリニック）
勤務医は給与所得者であり、基本給＋当直手当・各種手当＋賞与で年収が構成されます。一般的な傾向として、大学病院は給与水準が抑えめ（研究・教育の比重が高く、給与外のキャリア価値が大きい）、市中病院や民間病院は給与が高めに出やすいとされます。大学病院勤務の医師は、後述するアルバイトで収入を補うケースも少なくありません。クリニック勤務（雇われ院長や常勤医）は、勤務時間が比較的安定しやすい一方、当直手当などが少なく、額面は病院勤務と同程度〜やや低めになることもあります。
開業医（診療所の開設者）
「第24回医療経済実態調査」（令和5年実施）では、個人立の一般診療所（開業医）の院長の年収は、おおむね2,500万円台〜（有床診療所ではさらに高い水準）と報告されており、勤務医のおよそ2倍前後にあたります。ただしこの金額は給与ではなく事業の損益差額（事業所得）であり、ここから設備投資・借入返済・スタッフ人件費・自分の社会保険などを賄う必要があります。さらに開業には初期投資や経営リスクが伴うため、「額面の2倍＝手取りも2倍」ではない点に注意が必要です。開業医の経営や法人化については 開業医の法人化ガイド で整理しています。
開業医の年収（事業所得）には、再投資に回す資金や経営リスクが含まれます。勤務医の給与とは性質が違うため、単純な金額比較はできません。安定を取るか、上振れと自由度を取るか——働き方の選択として捉えるのが現実的です。
初期研修医の給与
医師としてのスタート地点である初期研修医（医師1〜2年目）の年収は、医師全体の平均からするとぐっと低くなります。各種調査によると、初期研修医の年収はおおむね1年次で約430〜450万円、2年次で約480万円前後が目安です。実際の支給額は病院によって大きく異なり、給与だけでなく研修内容とあわせて考えるべき水準です。
傾向として、大学病院より市中（臨床研修）病院のほうが研修医の給与は高めに出やすく、病院間で年収に100万円以上の差が出ることもあります。研修医の年収の幅は調査によってもかなり大きく報告されており、研修先選びは給与面でも無視できない要素です。ただし、研修内容・症例数・指導体制こそが初期研修の本質であり、給与だけで選ぶのは禁物です。
初期研修医は研修に専念することが原則で、外部アルバイトが制限される（または禁止される）ことが一般的です。本格的にバイト収入が増えるのは、専攻医・専門医取得後の段階からと考えておきましょう。
アルバイト（スポット・非常勤）収入
医師の収入を語るうえで欠かせないのが、常勤先以外でのアルバイト（スポット・定期非常勤）収入です。とくに大学病院など常勤給与が抑えめの医師にとっては、年収を底上げする重要な手段になっています。
各種の求人情報をもとにした相場の目安は次のとおりです（地域・診療科・業務内容で大きく変動します）。
| バイトの種類 | 相場の目安 | 備考 |
|---|---|---|
| 定期非常勤（外来など） | 時給 約1万円 | 関東はやや高め、地方はやや低めの傾向。 |
| 当直（夜間） | 1回 約6〜10万円 | 拘束15時間前後。寝当直は時給換算が下がる。 |
| 健診・人間ドック | 日給 約3〜5万円 | 業務が比較的軽く人気。半日案件もある。 |
| 医師不足地域の当直 | 1回 15万円程度の例も | 地域・条件次第。常態化している例も。 |
※医師向け求人サイト等の公開情報をもとにした目安レンジです。専用の公的統計区分は乏しく、地域・診療科・時期で大きく変わります。
常勤先以外からの給与や報酬は、年末調整では精算されず、確定申告で自分で申告・納税する必要があるのが原則です。所得が増えるほど追加の税負担も大きくなります。スポット勤務の税金と申告のしくみは スポット勤務・健診バイトの税金と確定申告 で詳しく解説しています。
額面と手取りの差｜高所得ほど「2割では済まない」
ここまでの年収はすべて「額面」です。実際に手元に残る手取りは、ここから社会保険料と税金が引かれた金額になります。引かれるのは、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税の5つで、これは全職種共通の仕組みです。
一般的な会社員では「手取りは額面の約8割」と言われますが、医師のような高所得帯では、この割合がさらに下がります。所得税は累進課税で、課税所得が増えるほど税率が段階的に上がる（最高45%）うえ、住民税も約10%かかるためです。年収が1,000万円を超えると手取り率は7割前後、1,500万円を超えると6割台に近づくこともあります。引かれるお金の中身は 「手取りはなぜ額面の8割なのか」 で1項目ずつ解説しています。
| 額面年収（医師の例） | 手取り年収の目安 | 手取り率の目安 |
|---|---|---|
| 約450万円（初期研修医） | 約350〜360万円 | 約78〜80% |
| 約1,000万円（30代の勤務医） | 約720〜740万円 | 約72〜74% |
| 約1,400万円（医師の平均的水準） | 約960〜990万円 | 約69〜71% |
| 約2,000万円（部長・院長クラス） | 約1,290〜1,330万円 | 約65〜67% |
※単身・40歳以上を想定したおおよその目安です。扶養家族・各種控除・地域・手当構成で変わります。正確な金額は手取りシミュレーターでご確認ください。
年収が上がるほど所得税の税率が上がるため、手取りは額面ほどには増えません。とくに年収1,000万円超では「もう少し稼いでも、半分近く税・社会保険に持っていかれる」感覚になりがちです。だからこそ、医師は稼ぐと同じくらい「制度を使った節税」が効いてきます。勤務医ができる節税は 勤務医の節税ガイド でまとめています。
累進課税で手取り率が下がる高所得帯こそ、まず自分の手取りを正確に把握しておきましょう → 手取りを計算 →
まとめ
- 医師の平均年収は約1,338万円（賃金構造基本統計調査・令和6年）。一般病院勤務医は約1,461万円（医療経済実態調査）と、いずれも全職種で高水準。
- 年代別では20代約690万円→30代約1,060万円→40代約1,550万円→50代約1,865万円と、経験とともに大きく伸びる。
- 診療科は脳神経外科・産婦人科・外科・麻酔科など、勤務が過酷な科ほど高くなりやすい傾向（断定はできない）。
- 開業医は院長の年収が勤務医の約2倍だが、これは事業所得であり経営リスク・再投資を含む。額面の単純比較はできない。
- 初期研修医は年収約430〜480万円が目安。バイト収入は専攻医以降が中心。
- 高所得ゆえ手取り率は低め（年収1,000万円超で7割前後、2,000万円で6割台）。額面より手取りで考え、節税を活用するのが現実的。
診療科や勤務先の平均はあくまで出発点です。手取りシミュレーター に自分の数字を入れて「実際にいくら残るのか」を確かめ、必要に応じて 勤務医の節税ガイド で手元に残すお金を増やす工夫を検討してみてください。職種を横断した年収比較は 職種別の年収と手取り でも確認できます。
本記事の年収は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）および中央社会保険医療協議会「第24回医療経済実態調査」（令和5年実施）等の公的統計、医師向け求人情報をもとにした全国の目安で、2026年（令和8年）の税・社会保険制度にもとづく一般的な情報です。診療科別・アルバイトの相場には専用の公的統計区分が乏しく、目安レンジとして示しています。実際の給与・手取りは勤務先や個々の状況で異なり、税・社会保険の制度は改正される場合があります。本記事は税務・労務・投資の個別助言ではありません。正確な金額や最新の制度は、勤務先・一次情報（厚生労働省・国税庁等）・専門家にご確認ください。
出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/dl/14.pdf）
出典：中央社会保険医療協議会「第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告 －令和5年実施－」（https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/24_houkoku_iryoukikan.pdf）
出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」統計一覧（https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html）