視能訓練士（ORT）の年収・手取り・働き方｜眼科クリニック・病院で給料はどう違う？

視能訓練士（ORT＝Orthoptist）は、眼科で目の検査や視能訓練、ロービジョンケアを担う国家資格の専門職です。視力・眼圧・視野・眼底の検査から、斜視・弱視の訓練、見えにくさを抱える人の生活支援まで、眼科医療を裏側から支えています。高齢化で白内障・緑内障・加齢黄斑変性などの患者が増え、眼科クリニックの数も伸びているため、需要が底堅い職種としても知られています。

この記事では、視能訓練士の年収・手取りの目安を、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」や日本視能訓練士協会の調査などの一次情報をもとに整理します。あわせて、額面と手取りの違い、眼科クリニックと病院での働き方の差、需要と求人の状況、年収を上げる現実的な方法までを通しで見ていきます。まずは前提を一つ押さえておきましょう。

⚠視能訓練士には専用の統計区分が乏しい

厚労省の賃金統計には「視能訓練士」単独の集計がなく、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分で公表されます。このため本記事の年収は、関連区分や専門団体の調査・求人水準からの“目安”です。実額は勤務先・地域・経験で動くため、断定的な数字としては受け取らないでください。

視能訓練士の年収はどのくらい？

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年／2024年）では、視能訓練士を含む「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士」の合算区分で、平均年収はおおむね440万円前後とされています。これはリハビリ職などと一緒に集計された数字で、視能訓練士単独の水準とは必ずしも一致しません。

一方、職能団体である日本視能訓練士協会の実態調査（2020年）では、視能訓練士の平均年収は、非正規も含めた全体で約380万円、正規雇用（常勤）に絞ると約420万円という結果が示されています。これらを総合すると、視能訓練士（常勤フルタイム）の年収はおおよそ390〜450万円がボリュームゾーン、経験・役職・勤務先によって350万円台から600万円前後まで幅がある、と捉えるのが実態に近い目安です。

新卒（経験0年・20代前半）の初任給は、賃金統計の関連区分で月給24万円台が目安とされ、年収にすると300万円前後からのスタートになる人が多い傾向です。そこから経験を重ね、30代で400万円台、40代以降は役職や勤務先しだいでさらに伸びていく、という伸び方が一般的です。

💡「合算データ」と「実態調査」は分けて読む

厚労省データ（約440万円）はリハビリ職との合算、協会の実態調査は視能訓練士に絞った数字（全体約380万円・正規約420万円）です。両者がズレるのは自然なこと。どちらか一方を「視能訓練士の正確な年収」と断定せず、レンジの目安として併せて見るのが正しい読み方です。

勤務先別の年収目安と働き方

視能訓練士の主な勤務先は、眼科クリニック（診療所）と病院（一般病院・大学病院）です。検診機関や眼鏡・コンタクト関連企業、研究・教育機関で働く人もいます。勤務先によって年収水準と仕事の幅が変わります。いずれも全国・常勤フルタイムを想定したおおよその目安レンジです。

勤務先	年収の目安レンジ	特徴
眼科クリニック（診療所）	約350〜480万円	視能訓練士の代表的な職場。検査の比重が大きく日勤中心。残業・夜勤が少なく働きやすい一方、昇給は緩やかなことも。
一般病院	約380〜520万円	手術前後の検査や多様な疾患に関わり経験を積みやすい。役職・諸手当で上振れ。
大学病院・基幹病院	約420〜600万円	規模が大きく給与テーブルが整い、年収はやや高め。専門性・教育・研究にも関われる。
検診・企業・教育など	約350〜550万円	健診の眼科検査、眼鏡・コンタクト関連、養成校の教員など。幅が大きい。

※厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）の関連区分、日本視能訓練士協会の調査、および求人水準をもとにした目安レンジです。地域・施設規模・経験・役職で大きく変わります。

眼科クリニック

視能訓練士がもっとも多く働く職場です。視力・眼圧・視野・眼底撮影などの検査が中心で、日勤のみ・夜勤や当直がほぼないため、生活リズムを整えやすいのが大きな魅力です。一方で小規模なクリニックでは昇給の幅が緩やかなこともあり、年収を伸ばすには経験を活かした転職や、検査スキル・患者対応の幅を広げる工夫が効いてきます。

病院・大学病院

一般病院や大学病院では、白内障・緑内障・網膜疾患の手術前後の検査、斜視・弱視の精密検査、ロービジョンケアなど、関わる業務の幅が広がります。給与テーブルが整っている分、勤続とともに着実に年収が上がりやすく、役職に就けば一段上振れします。大学病院では教育・研究に関わる機会もあり、専門性を高めたい人に向きます。

手取りの考え方｜額面の約8割が目安

勤務先別に示した年収はすべて「額面」です。実際に口座へ入る手取りは、ここから社会保険料と税金が引かれた金額になります。引かれるのは次の5つで、これは視能訓練士に限らず全職種で共通の仕組みです。

健康保険料（40歳以上は介護保険料も上乗せ）
厚生年金保険料
雇用保険料
所得税
住民税

結果として、手取りは額面のおよそ75〜80%に落ち着きます。「ざっくり8割」と覚えておくと見積もりが速くなります。引かれるお金の中身は「手取りはなぜ額面の8割なのか」で1項目ずつ解説しています。

額面年収（働き方の例）	手取り年収の目安	月あたり（賞与込みを12等分）
約350万円（クリニック・若手）	約280〜290万円	約23〜24万円
約420万円（視能訓練士の常勤の目安水準）	約330〜340万円	約28万円
約500万円（病院・経験者）	約390〜400万円	約33万円
約580万円（大学病院・役職）	約450〜460万円	約38万円

※単身・40歳未満を想定したおおよその目安です。扶養家族がいると控除が増えて手取りは上がります。地域・手当構成で変わります。

⚠「額面が高い＝手取りも比例して高い」ではない

年収が上がると所得税・住民税・社会保険料も増えるため、手取りは額面ほどには増えません。勤務先を比べるときは額面だけでなく、必ず手取りベースで比較しましょう。賞与の実績・残業の有無・退職金まで含めると、見え方が変わることもあります。

自分の年収を入れて、税・社会保険を引いた手取りを数字で確かめましょう → 手取りを計算 →

視能訓練士になるには｜国家資格と養成課程

視能訓練士は、年に1回（例年2月）の国家試験に合格して取得する国家資格です。受験資格を得るルートは主に次のとおりです。

高校卒業後、養成施設（3年制以上）で学ぶ：文部科学大臣の指定する学校、または都道府県知事の指定する養成所（専門学校・短大・4年制大学など）で、3年以上、指定の知識・技能を修得する。
大学・短大などで指定科目を履修後、1年制の養成課程で学ぶ：大学・短大・看護師等の養成機関で指定科目を修めた人が、1年以上の養成課程を経て受験資格を得るルート。

養成校は全国に複数あり、4年制大学と3年制専門学校では学費・在学年数・カリキュラムの幅が異なります。国家試験の合格率は例年おおむね90%台と高めですが、これは指定の養成課程で計画的に学んだ受験者が中心のためです。国家資格を持つ専門職であることが、安定した需要と一定の給与水準の土台になっています。資格取得後の学び方や検査スキルの幅は、勤務先選びや年収にも少しずつ効いてきます。

💡需要は底堅い｜眼科の増加と高齢化

白内障・緑内障・加齢黄斑変性など、加齢に伴う目の疾患は高齢化とともに増えています。眼科クリニックの数も伸びており、検査を担う視能訓練士の求人は全国的に底堅いのが特徴です。日勤中心で働きやすく、ブランクからの復職・地方での就業もしやすい職種とされています。

視能訓練士が年収を上げる現実的な方法

視能訓練士は、看護師のように夜勤手当で年収が大きく動く職種ではありません。だからこそ、年収を上げるには勤務先・役職・転職という3つのレバーを意識するのが現実的です。

1. 勤務先のレンジを上げる

小規模クリニックから、給与テーブルの整った病院・大学病院・基幹病院へ移ると、年収のレンジそのものが上がることがあります。「働きやすさ（日勤・残業少）」と「年収・キャリアの伸びしろ」のどちらを優先するかで、最適な勤務先は変わります。

2. 経験・専門性を積み、役職に就く

斜視・弱視の精密検査、ロービジョンケア、手術関連検査など、対応できる検査の幅と精度を広げることは、評価と転職時の交渉力につながります。検査主任・部門のリーダーなど役職に就けば、手当と基本給の両方で年収が上がりやすくなります。

3. 手取りと総合条件で転職する

視能訓練士は資格に裏打ちされた需要があり、転職しやすい職種です。ただし大切なのは「提示された額面」ではなく「手取りと総合条件」。提示年収が高くても、賞与が低い・残業が多い・退職金がないといった違いで、実際に残るお金は変わります。年収・賞与・残業・勤務時間・通勤・退職金まで含めて、手取りベースで比べると後悔しにくくなります。職種別の転職サービスの選び方は転職サイトの選び方で中立に整理しています。

✓転職時のチェックリスト

提示年収に賞与・残業代が含まれているか／賞与の実績（◯か月分）／月の残業時間・夜間や休日の検査対応の有無／役職手当の有無／退職金制度／通勤・勤務地。これらをそろえて初めて、勤務先どうしを手取りで正しく比べられます。

他の医療技術職との比較

視能訓練士と同じく、検査・機器・国家資格を軸にする医療技術職には、診療放射線技師・臨床検査技師・臨床工学技士などがあります。当直・夜勤の有無や手当の構造が職種ごとに異なり、年収の動き方にも差が出ます。視能訓練士は日勤中心で働きやすい一方、夜勤・当直のある職種は手当で年収が上振れしやすい、といった違いがあります。

具体的な水準は、診療放射線技師・臨床検査技師の年収と働き方、臨床工学技士（ME）の年収・手取りでそれぞれ整理しています。職種をまたいで比べたい場合は職種別の年収と手取りもあわせてどうぞ。

まとめ

視能訓練士（常勤フルタイム）の年収はおおよそ390〜450万円がボリュームゾーン（経験・役職で350万円台〜600万円前後）。専用の統計区分が乏しく、関連区分・専門団体調査・求人水準からの目安。
厚労省データ（リハビリ職との合算で約440万円）と協会の実態調査（全体約380万円・正規約420万円）は分けて読む。
勤務先別では、眼科クリニックは日勤中心で働きやすく、病院・大学病院は年収・キャリアの伸びしろが大きい傾向。
手取りは額面の約75〜80%。勤務先の比較は必ず手取りベースで。
需要は高齢化と眼科の増加を背景に底堅い。年収を上げる現実的な方法は「勤務先のレンジを上げる」「専門性・役職」「手取りで比べて転職」の3つ。

勤務先別の平均はあくまで出発点です。手取りシミュレーターに自分の数字を入れて、「実際にいくら残るのか」を確かめるところから始めてみてください。

出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査（令和6年）」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2024/index.html ／厚生労働省「視能訓練士国家試験の施行」 https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/shinoukunrenshi/ ／公益社団法人日本視能訓練士協会 https://www.jaco.or.jp/

本記事の年収は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）の関連区分や日本視能訓練士協会の調査（2020年実態調査）、求人水準をもとにした全国の目安レンジで、2026年（令和8年）の税・社会保険制度にもとづく一般的な情報です。視能訓練士には専用の統計区分が乏しいため、数値は断定ではなく目安としてお示ししています。実際の給与・手取り・手当は勤務先や個々の状況で異なり、税・社会保険の制度は改正される場合があります。本記事は税務・労務・投資の個別助言ではありません。正確な金額や最新の制度は、勤務先・一次情報（厚生労働省・日本視能訓練士協会等）・専門家にご確認ください。