助産師の年収・手取り・働き方｜看護師との違い・分娩手当まで

助産師は、看護師の国家資格を土台に、さらに助産師の国家資格を重ねた、妊娠・出産・産後を専門に支える専門職です。看護師資格に専門資格を積み上げる構造のため、年収は看護師よりやや高めの傾向がありますが、実際の金額は職場や夜勤・オンコール（呼び出し待機）の重みで大きく変わります。同じ助産師でも、総合病院・産科クリニック・助産院・開業では、給料の決まり方も働き方もかなり違うのです。

この記事では、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和5年）をもとに、助産師の年収の目安と、看護師との違い、職場ごとの特徴を整理します。あわせて、分娩手当や夜勤手当が年収に与える重み、額面から手取りをどう見積もるか、そして開業助産師の収入までを通しで解説します。

結論を先に言うと、助産師の年収は「資格そのもの」で看護師に少し上乗せされたうえで、夜勤・分娩・オンコールという『お産に伴う手当』と職場選びで動きやすいのが特徴です。まずは全体像から見ていきましょう。

助産師になるには｜看護師＋助産師の二段構え

助産師は、看護師国家資格を持っていることが大前提で、そのうえで助産師養成課程を修めて助産師国家試験に合格する必要があります。養成課程は大学院（2年）、大学の専攻科・別科や専門学校（おおむね1年以上）などのルートがあり、看護師資格を取ったあとにさらに1年以上の学びが必要です。つまり助産師は全員、看護師でもあるという二段構えの資格です。なお、保健師助産師看護師法第3条で助産師は「女子」と定められており、現行制度では助産師の業務に就けるのは女性に限られる点も、ほかの医療職と異なる特徴です。

この「看護師＋もう一段の専門資格」という構造が、年収にそのまま表れます。多くの病院で助産師には助産師手当（資格手当）が付き、同じ年代・同じ夜勤回数の看護師より月数千円〜数万円ほど上乗せされるのが一般的です。資格手当の考え方は 資格手当はいくら増える？ でも整理しています。

助産師全体の年収はどのくらい？

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和5年）によると、助産師（全国・常勤）の平均年収は約567万円です。きまって支給する現金給与額の月額に年間賞与を加えた概算で、目安としてはおおむね560〜580万円前後と見ておくとよいでしょう。同じ調査での看護師の平均（約489万円、おおむね500万円弱）と比べると、やや高めに出る傾向があります。いずれも全国平均であり、地域・施設規模・夜勤回数・役職で実際の金額は前後します。

差が生まれる主な理由は2つです。1つは前述の助産師手当・資格手当。もう1つは、産科という夜勤・分娩・オンコールが多い現場で働く人が多く、これらの手当が年収を押し上げているためです。逆に言えば、日勤中心の職場に移るとこの差は縮まりやすく、「助産師だから一律に高い」というより「お産に伴う手当の分だけ高くなりやすい」と理解しておくのが正確です。

出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和5年）。助産師・看護師の平均は同調査の点推定値、年代別は同調査をもとにした目安レンジです。地域・施設規模・夜勤回数・役職で大きく変わります。

分娩手当・夜勤手当・オンコール｜年収を動かす3つの手当

助産師の年収を語るうえで欠かせないのが、お産に伴う3つの手当です。これらは基本給とは別に付くため、回数が多いほど年収が積み上がる一方、回数が減ると年収もはっきり下がります。なお以下の金額は、公的統計に直接の点推定があるものではなく、求人情報や各種調査でみられる一般的な水準を示した目安です。施設による差が大きい点に留意してください。

• 分娩手当（分娩介助手当）：分娩を1件介助するごとに支給される手当。1件あたり数千円〜1万円台が目安で、施設や時間帯（深夜・休日）で差があります（施設差大）。お産の多い施設では年収への寄与が大きくなります。
• 夜勤手当：二交代・三交代の夜勤1回あたりに付く手当。看護師と同様、1回あたり1万円前後〜（施設差大）で、回数が年収を左右します。日本看護協会の調査でも、夜勤手当の水準は交代制の種類や施設で幅があることが示されています。
• オンコール手当（待機手当）：自宅などで呼び出しに備えて待機することへの手当。待機1回あたり数百円〜数千円程度（施設差大）＋実際に呼び出されて働いた分は別途、というのが一般的です。産科クリニックや助産院で多い働き方です。

出典：分娩手当・夜勤手当・オンコール手当の金額は公的統計に点推定がなく、求人情報や各種調査でみられる一般的な水準をもとにした目安です。夜勤手当は日本看護協会「病院看護実態調査」等も参照。実際の金額は施設で大きく異なります。

毎月支給される手当（分娩手当・夜勤手当・オンコール手当など）は所得として課税対象であり、標準報酬月額に含まれて社会保険料の計算対象になります。一方、年3回以下支給の賞与は「標準賞与額」として、毎月の手当とは別に社会保険料がかかる扱いです。「夜勤を増やしたのに思ったほど手取りが増えない」と感じる背景には、こうした税・社会保険料の増加があります。手当の税金の扱いは 夜勤手当・当直手当の税金と社会保険 でくわしく解説しています。

職場別の特徴｜総合病院・産科クリニック・助産院・行政

助産師の主な職場を整理します。いずれも全国・常勤フルタイムを想定したおおよその傾向で、地域・施設規模・夜勤やオンコールの回数で上下します。

出典：職場別の年収レンジは、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和5年）の全国平均を基準に、職場ごとの一般的な傾向を加味した目安です。地域・施設規模・夜勤やオンコールの回数で大きく変わります。

総合病院・大学病院

分娩件数・夜勤回数が多く、手当が厚いため年収は上振れしやすい職場です。ハイリスク分娩や母体・新生児の搬送受け入れに関わる機会もあり、専門性を磨けます。教育体制・福利厚生・産休育休の取りやすさも整っている施設が多く、長く働く土台としては手堅い選択です。一方で夜勤・オンコールの負担は大きめです。

産科・産婦人科クリニック

お産を多く扱うクリニックでは、分娩手当やオンコール手当が年収を押し上げることがあります。少人数体制のため一人あたりの担当が重くなりやすく、オンコールの頻度が高い施設も。逆に、不妊治療や婦人科中心で分娩を扱わないクリニックは、夜勤・分娩手当が少なく日勤中心で働ける反面、年収は控えめになりやすい傾向です。

助産院（勤務助産師として）

正常分娩を中心に、妊婦健診・保健指導・産後ケアなどにじっくり関われるのが助産院の魅力です。給与水準は病院に比べやや控えめになりやすいものの、助産師本来のケアに専念したい人に向きます。施設の規模が小さい分、雇用条件は施設ごとの差が大きいので、入職前に手当・休日・オンコールの有無を確認しておきましょう。

行政・保健センター・教育機関

市区町村の保健センターや母子保健分野、両親学級、企業・学校での相談業務などで働く道もあります。夜勤がなく生活リズムが安定し、公務員であれば俸給表（号俸制）で着実に年収が上がります。お産の手当がない分、夜勤・分娩の多い病院助産師より額面は下がることがありますが、ワークライフバランスを重視する人には有力な選択肢です。働き方の選択肢は 働き方とお金 も参考になります。

開業助産師の収入｜助産院を開く・出張する

助産師は、医師・歯科医師などと並んで開業権を持つ数少ない医療職です。とくに保健師・助産師・看護師という看護職のなかでは、独立した開業権を持つのは助産師だけという点が大きな特徴です（看護師には個人としての独立開業権はなく、訪問看護ステーションは法人要件・人員要件を満たす事業者として開設するもので、助産所のような独立開業とは性質が異なります）。正常な経過の妊娠・出産であれば、助産師は自らの助産院を開業したり、出張助産（自宅出産の介助や産後ケア）を行ったりできます（異常時は医師と連携・搬送が前提）。

開業助産師の収入は、勤務助産師の「給与」とは性質が異なり、売上から経費を引いた事業所得になります。分娩の取り扱い件数、妊婦健診・母乳相談・産後ケア・両親学級などのメニュー、地域のニーズによって大きく変わり、軌道に乗れば勤務時代を上回ることもあれば、開業初期は収入が安定しないこともあります。一概に「いくら」とは言いにくいのが実情です。

手取りの考え方｜額面の約8割が目安

職場ごとの年収は「額面」です。実際に口座へ入る手取りは、ここから社会保険料と税金が引かれた金額になります。引かれるのは次の5つで、これは助産師に限らず勤務者に共通の仕組みです。

1. 健康保険料（40歳以上は介護保険料も上乗せ）
2. 厚生年金保険料
3. 雇用保険料
4. 所得税
5. 住民税

結果として、手取りは額面のおよそ75〜80%に落ち着きます。「ざっくり8割」と覚えておくと見積もりが速くなります。夜勤・分娩手当で年収が高くなるほど所得税の累進で手取り率はやや下がるため、年収が700万円を超えると手取り率は75%前後まで下がることもあります。引かれるお金の中身は 手取りはなぜ額面の8割なのか で1項目ずつ解説しています。

※単身・40歳未満を想定したおおよその目安です。健康保険料率は協会けんぽでも都道府県ごとに異なり、ここでは固定していません。扶養家族がいると控除が増えて手取りは上がります。実際は地域・手当構成で変わります。

助産師が年収・手取りを考えるときのポイント

助産師の年収は、看護師と同じく夜勤・分娩・オンコールの回数で大きく動くのが特徴です。年収アップを考えるときは、次の視点で整理すると判断しやすくなります。

1. 「手当の厚い職場」と「日勤の職場」を手取りで比べる

分娩・夜勤・オンコールが多い職場は額面が高くなりますが、その分の手当には税・社会保険料がかかり、手取りは額面ほどには伸びません。逆に日勤中心の職場は額面が下がるぶん、生活リズムや育児との両立で得られるものもあります。どちらが正解ということはなく、手取りと働き方をセットで比べるのが後悔しないコツです。

2. 役職・経験で上げる

主任・師長といった管理職や、経験豊富な分娩担当・教育担当になると、手当と基本給の両方で年収が上がりやすくなります。夜勤回数を無理に増やすより、キャリアの積み上げで年収のベースを上げるほうが、長く続けやすい方法です。

3. ライフステージに合わせて職場を変える

助産師は資格の専門性が高く、需要が安定しているため、ライフステージに応じて職場を選びやすい職種です。子育て期は日勤中心のクリニックや行政へ、体力に余裕のある時期は手当の厚い病院へ、といった移り方も現実的です。産休・育休を取る際は、給付金だけでなく、3歳未満の子を養育する間は標準報酬月額が下がっても従前の額とみなして年金額を計算する「養育期間の従前標準報酬月額みなし措置」といった制度もあります。産休・育休のお金の全体像は 産休・育休のお金ガイド も参考にしてください。年収を上げる考え方の軸は 看護師の年収を上げる5つの方法 が職種を超えて当てはまります。

まとめ

• 助産師は看護師資格に助産師資格を積み上げた二段構え。平均年収は約567万円（目安560〜580万円）で、看護師の約489万円（500万円弱）よりやや高めの傾向（賃金構造基本統計調査・令和5年）。
• 看護師との差は「助産師手当（資格手当）」と「分娩・夜勤・オンコールの手当」の合計で説明できる部分が大きい。日勤中心の職場では差は縮まる。
• 年収は職場で変わる。総合病院・大学病院は手当が厚く上振れ、産科クリニックは分娩件数次第、助産院はやや控えめ、行政は安定型。
• 看護職のなかで独立開業権を持つのは助産師だけ。開業助産師の収入は事業所得で、経費・税・社会保険の設計が前提になる。
• 手取りは額面の約75〜80%。手当で年収が上がるほど手取り率はやや下がる。職場の比較は必ず手取りベースで、働き方とセットで。

職場別の平均はあくまで出発点です。手取りシミュレーター や 転職の手取り比較 に自分の数字を入れて、「実際にいくら残るのか」を確かめるところから始めてみてください。職種ごとの年収比較は 職種別の年収と手取り でも整理しています。

よくある質問

助産師は看護師よりどのくらい年収が高いですか？

調査や職場にもよりますが、賃金構造基本統計調査（令和5年）の平均では助産師が約567万円、看護師が約489万円で、助産師のほうが年70〜80万円ほど高く出る傾向があります。差の主な中身は、助産師手当（資格手当）と、分娩・夜勤・オンコールといったお産に伴う手当です。そのため、日勤中心で夜勤・分娩の少ない職場に移ると、看護師との差は小さくなることがあります。手当の税金は 夜勤手当・当直手当の税金 をご覧ください。

分娩手当はどのくらいもらえますか？

公的統計に点推定はありませんが、求人情報などでみられる一般的な水準としては、分娩1件あたり数千円〜1万円台が目安です（施設差大）。お産の多い施設ほど年収への寄与が大きくなります。深夜・休日の分娩で割増がある施設もあります。いずれも課税対象で、毎月支給の手当は標準報酬月額に含まれて社会保険料の計算対象になるため、件数が増えても手取りは額面ほどには伸びない点に注意しましょう。

開業助産師はどのくらい稼げますか？

開業助産師の収入は給与ではなく売上から経費を引いた事業所得で、分娩の取り扱い件数や産後ケア・母乳相談などのメニュー、地域のニーズによって大きく変わります。軌道に乗れば勤務時代を上回ることもありますが、開業初期は不安定なことも多く、一概には言えません。確定申告・国民健康保険・国民年金など、税と社会保険を自分で管理する前提になります。

助産師の手取りはいくらくらいですか？

手取りは額面のおおむね75〜80%が目安です。たとえば平均的な額面約567万円なら手取りは約440〜450万円、月あたり約37万円ほど。夜勤・分娩手当で年収が高くなるほど所得税の累進で手取り率はやや下がります。自分の条件での金額は 手取りシミュレーター で確認できます。手取りの内訳は 手取りはなぜ額面の8割なのか で解説しています。

夜勤やオンコールが体力的にきついときはどうすればいいですか？

助産師は専門性が高く需要も安定しているため、ライフステージに合わせて職場を変えやすい職種です。子育て期や体力に不安がある時期は、日勤中心のクリニック・行政・保健センター・産後ケア施設などに移ることで、年収は下がっても無理なく続けやすくなります。年収だけでなく、手取りと働き方をセットで比べて選ぶのが長続きのコツです。

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本記事の年収は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和5年）をもとにした全国の目安で、分娩・夜勤・オンコールの各手当は求人情報や各種調査（日本看護協会の調査等）でみられる一般的な水準を示した目安です。2026年（令和8年）の税・社会保険制度にもとづく一般的な情報であり、実際の給与・手取り・手当は勤務先や個々の状況で異なり、税・社会保険の制度は改正される場合があります。本記事は税務・労務・投資の個別助言ではありません。正確な金額や最新の制度は、勤務先・一次情報（厚生労働省・国税庁等）・専門家にご確認ください。